Whois情報

ドメインを取る前にぜひ知っておきたいWhois情報。
そもそもどんな情報なのか、じっくり説明します。

目次

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Whois情報とは？

たとえば、

• Amazonでモノを買う
• スマホを使うので契約する

といった時に登録する情報＝会員情報があります。

氏名、住所、電話番号、メールアドレスなど。

そして、これらの情報を1つのセットと考えると通常1つ登録すれば良く、請求先や配送先を分けたい場合は別の情報を登録するので多くても2つくらいだと思います。

 

ところがドメインは、氏名、住所、電話番号、メールアドレスなどの情報を1つのセットとすると、必ず最低3つは登録しないといけないのです！

そして、これらの氏名や住所などの情報を”Whois情報”といいます。

重要なのは、“Whois情報はインターネット上に公開される！”ということです。

このWhois情報は、誰もがインターネット上で見ることができ、個人情報がばればれということになります！

 

そして、Whois情報に登録する内容のの多さについてですが、日本のレジストラや代理店を使う場合、1つの情報（会員情報）を登録すればWhois情報に流用できるので、それぞれのWhois情報に入力する手間はかかりませんし、インターネット上に公開しない方法もあります。

 

Whois情報の違いをしっかりと把握しておかないと、ドメインが使えなくなる可能性もあるので、以下の内容をしっかり覚えておいてください。

 

なぜ色々な情報を登録するのか？

ドメインの成り立ちや、使われ方が関係しますが、ドメインが使われるようになった当初、技術的な問題が発生した際にすぐに連絡できる情報の公開が必要でした。

その場合、ドメインを利用する人と技術的な担当者が別の人であることが多かったため、技術担当者の情報が別になっています。

 

また、『ドメインを使いたい！』と思う人が必ずしもドメインを管理できるわけではありません。

ドメインを使いたいという人が、

• インターネットが苦手
• 面倒くさい
• 良く分からない

など、それぞれ理由があります。

それでも現在は、ドメインを使ったホームページやメールなどを使わないと事業が展開できない場合もあるので、どうしてもドメインを必要な人がいます。

何とかドメインを取れたとしても、更新したり、Whois情報の変更をしたりする管理担当の情報が別になっています。

 

さらにドメインに対する支払い担当の情報も分かれています。

この経理担当の情報は、請求先の情報となるので理解しやすいかも知れませんね。

 

通常はこの4つの情報ですが、.jpドメインは別の情報があったりとややこしいことこの上ないです。

 

ですが！

これらのWhois情報、ドメインを普通に持ってれば、ほとんど使われません！(>_<)

なぜなら、ドメインを取る時にレジストラや代理店を使うはずですが、そのレジストラに登録する情報＝会員情報が有効であれば、ほぼ困ることが無いのです。

 

ここまでをまとめると、

会員情報

・ドメインの管理者

レジストラや代理店に登録する情報のため、Whois情報ではありません。

更新案内や請求内容が届きます。

 

登録者情報

・ドメインの所有者

持ち主の情報です。

 

管理担当者情報

・（Whois情報では）ドメインの管理者

ほとんどのレジストラや代理店では、会員情報がドメインを管理する情報なので、ドメイン移管さえしなければ、そこまで気にする必要は無いかも知れません。

ドメイン移管の際に良く使います。

 

技術担当者情報

・ドメインの技術担当者

ほぼ使いませんw

本来はサーバー担当者等がなることが多いです。

 

経理担当者情報

・ドメインの経理（支払い）担当者

ほぼ使いませんw

レジストリによっては、この情報が無いところもあります。

 

公開連絡窓口

・強いて言えば.comや.netなど他のドメインの管理担当者

汎用JPドメインのみ

 

その他、ドメインによっては別の情報だったり、Whois情報以外の情報があったりします。

それでは会員情報とWhois情報をそれぞれ詳しくみてみましょう！

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会員情報

レジストラや代理店を使う場合、通常サービスを使うための情報を登録します。

氏名や住所、電話番号、メールアドレスなどですね。

メルマガの要否なども、この情報に結びつけられることがほとんどです。

 

この情報は、Amazonや携帯会社に登録する情報と同じ考え方なので、分かりやすいと思います。

レジストラや代理店といったサービス事業者との契約情報なので、いわゆる個人情報になり、インターネット上にも公開されません。

 

そして、多くのレジストラや代理店の場合、この会員情報をWhois情報として流用することができるのです。

会員情報のメールアドレスが会員IDとなることも多いです。

また、同じレジストラや代理店でサーバーを契約すれば、ドメインとサーバーを1つのID（会員情報）で管理できますし便利です。

※1つのIDで管理できても、ドメインとサーバーは別物です！

サーバーの支払いだけしてても、ドメインを更新しないと、ドメインが失効しホームページやメールは使えなくなるので注意してください！

 

以下Whois情報です。

基本的にすべてのWhois情報は、

• 氏名 or 法人名
• 住所
• 電話番号
• メールアドレス

※FAX番号は任意

という情報の組み合わせになります。

 

登録者情報(Registrant)

登録者情報は、ドメインの“持ち主”の情報です。

 

ここでクイズです。

Aさん、Bさん、Cさん、Dさんのうち、ドメインの登録者は誰でしょう？

 

・Aさん:「事業を始めたからホームページを持ちたい。

お金は出すからBさんに手続きを全部やってもらおう。」

 

・Bさん:「Aさんからお金を受け取ったから、ドメインを取ろう。レジストラに私（B）の情報を会員情報として、ドメインを取ろう。」

 

・Cさん:「趣味のホームページを立ち上げたいからドメインを取ろう。サーバーと一緒に自分で全部お金を払って管理しよう。」

 

・Dさん:「会社（E社）でドメインを取ろう。会社名で取るが代表は私だし、ドメインの管理も支払いも私がしよう。」

 

 

正解は分かりましたか？

正解:Bさん、Cさん

 

AさんとBさんは、すでに例として書いてるので分かりやすいと思います。

Cさんも大丈夫でしょう。

 

問題のDさんですが、“会社で取る”というところがポイントですね。

会社だけでなく、いわゆる法人でドメインを取る場合、いくら代表者が管理していても個人は登録者になれません。

 

法人というのは、代表者が代わることはいくらでもあるわけです。

あくまでも登録者情報として登録した法人が持ち主となるのです。

 

この登録者情報、どんな時に使われるか？というと、

• ドメイン登録情報の正確性確認
• ドメイン移管
• 譲渡（持ち主の変更）
• ドメイン紛争

などで、登録者情報のメールアドレス宛に連絡があります。

それぞれの内容は後日あらためてお伝えしますが、クイズの例だと、Aさん、Bさんのケースは注意が必要です。

 

ドメインを管理しているのはBさんでも、ドメイン移管や、ドメインを譲渡する際にAさんが手続きしないと完了できないのです。

特に重要なのが、”ドメインの登録者情報正確性の確認”です！

これはドメイン登録後や移管後に登録者情報のメールアドレス宛にメールが送られ承認しないと、ドメインが利用できなくなるというものになります。

 

手続き毎に“どの情報宛に連絡がいくか？”を確認しておいてください。

また、同じ手続きでも利用しているレジストラや代理店によって、どの情報宛に連絡するかは変わるので注意してください。

 

管理担当者情報（Admin）

ドメインを管理する人の情報です。

が！

この情報も通常は、ほぼ使われないです。

前述の通りほとんどのレジストラや代理店では、

“会員情報”がドメインを管理する情報となります。

 

ただし、ドメイン移管では一番重要な情報となるので確認しておいてください。

他にはドメイン紛争で連絡がいくケースも考えられます。

移管、紛争、どちらの場合でも管理担当者のメールアドレス宛に連絡が届く場合があり、見逃すとそれぞれの手続きができなくなります。

 

技術担当者情報（Tech）

サーバー（通常はネームサーバー）を管理する人の情報です。

ほとんど使われませんが、ひょっとすると連絡が来るかも知れません。

レンタルサーバーとドメインをセットで契約した場合、レンタルサーバー会社の情報となることが多いです。

 

経理担当者情報（Billing）

スルーしようかと思うくらい使われていませんw

経理（ドメインに対する請求など）を担当する人の情報です。

海外のレジストラや代理店などで、ひょっとしたら使っているところがあるかも知れません。

もちろん、Whois情報として公開されているので、連絡が来ないとは言い切れないですし。

 

公開連絡窓口 ※汎用.JPドメインのみ

汎用jpドメインとは、いわゆる個人でも取れる普通のドメインです。

“.jpドメイン”のうち、“.co.jpや.or.jpなど”の属性型jpドメイン、“.tokyo.jp”などの都道府県型jpドメイン以外ですね。

 

ドメイン移管の際に必ず使われる情報となります。

汎用JPドメインのWhois情報は、登録者情報の氏名（法人名）と公開連絡窓口のみとなります。

公開連絡窓口は、他の.comや.netなどのWhois情報と同じで、

• 氏名 or 法人名
• 住所
• 電話番号
• メールアドレス

※FAX番号は任意

という情報を登録することになります。

 

属性型JPドメイン特有のWhois情報

属性型JPドメインとは、.co.jpや.or.jpなどのjpドメインとなります。

属性型JPドメインの登録者情報は組織となるため、住所、電話番号、メールアドレスはありません。

登録担当者情報

登録”担当者”の情報なので、あくまで所有者の情報ではありません。

というのも、属性型JPドメインは組織しか登録できないため、個人はあくまで担当者となり、ここに住所や電話番号、メールアドレスの情報があります。

登録担当者情報の中に”電子メイル”という項目があり、この項目宛にドメイン移管の際には承認メールが送られ手続きをすることができます。

 

ただし、この登録担当者情報、メールアドレスや電話番号が空白の場合もあります。

最近のレジストラや代理店で登録する場合は、各項目が必須となり空白にはならないのですが、古いドメインなどは必須では無かったため、このような状況が起きてしまいます。

となると問題なのが、ドメイン移管をしようとしてもメールアドレスが登録されていないので拒否されてしまうことになるのです。

いずれ、ドメイン移管で詳しく取り上げようと思います。

 

技術連絡担当者情報

属性型JPドメインの技術担当者情報となります。

通常の.comや.netの技術担当と同じ役割と考えてください。

通常はこちらもほとんど使われないのですが、登録担当者と技術担当者は、担当者情報がドメインの情報とは独立した考え方になります。

つまり、

• example1.co.jp　技術担当者情報：A
• example2.co.jp　技術担当者情報：A

Aという技術担当者が、2つの.co.jpドメインの担当者として存在するということになります。

ほとんど気にする場面は無く、かなりややこしいので機会があれば紹介しようと思います。

 

.asiaドメイン特有のWhois情報

.asiaドメインは、アジア太平洋地域に住んでいる個人や所在する組織が登録できるドメインとなります。

• CEDコンタクト情報

という、アジア地域に存在していることを証明する情報があります。

証明するためには個人の場合であれば、パスポートや健康保険証の番号を入れる必要がありましたが、現在は不要となっています。

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まとめ

という感じになります。

Whois情報は、ただでさえ面倒なのにドメイン毎に色々な情報があるので、本当に分かりにくいと思います。

要は全部のWhois情報を1つの情報、特に1つのメールアドレスで管理すれば問題は起こりにくいですが、利用している状況を踏まえしっかりと管理できるようにする必要があります。

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